学校法人法の適用を考える

学校法人法の適用のある学校（予備校・専門学校）では、講座によっては学割が効く場合があります。

学割というと、高校生や大学生までと思いがちですが、学校法人法の適用のある学校（予備校・専門学校）では、専門学校生となれますので、仮に社会人を続けながらだったとしても、学割が使えます。

ですから、学校法人法の適用のない資格試験の学校（予備校・専門学校）に比べれば、予備校までの交通費も割安になります。

ただし、学校法人法の適用のある資格試験の学校（予備校・専門学校）でも、受講する講座によっては、学校法人法の指定の授業時間数を超えていないため、学割の適用を受けられない場合もありますので、注意が必要です。

もちろん、学校（予備校・専門学校）自体の内容で選ぶべきですが、複数の学校（予備校・専門学校）のうち、どの学校（予備校・専門学校）に通うか迷っている場合には、考慮事項の１つとして参考にしてみてはいかがでしょうか。